第367号 証券アナリスト2次試験シリーズ 株価と財務指標8
(新株予約権の行使と潜在株式調整後のEPS)
(経済法令出版社の過去問より)
新株予約権の行使による増加株数は、
実際増加株数の期中平均増加数を算出する。
行使されなかった場合の潜在株式数は、
全額が行使された時の増加株式数を算出し、
次に同額で取得できる自己株式数を算出する、
これは、発行価額を時価で割って算出する。
そして、全額が行使された時の増加株式数から
同額で取得できる自己株式数を控除した株式数となる。
つまり、新株予約権により
有利に株式を取得することができる株式数である。
しかしながら、時価が行使価格を下回っている場合の
潜在株式数はゼロとなる。
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